横浜での出産・育児環境

横浜市は神奈川県の都心であり、口コミでも評判の良い産婦人科が集まっています。

これから横浜市で出産を予定している方のために、横浜市の出産・育児環境についてまとめました。

横浜での出産環境

横浜市では、最新設備の整った「聖マリアクリニック」をはじめとする出産施設が揃っており、普通分娩から帝王切開、院内助産、無痛分娩などさまざまな分娩スタイルに対応しています。

口コミでの評判の高い「あおばウィメンズホスピタル」は、世界初の癒しの分娩室「コクーン」を導入。音楽やアロマなどリラクゼーションを重視した環境の中で出産ができます。同医院では小児科も併設しており、小さなお子さん連れのお母さんにとっても安心です。

100年の歴史を持つ産婦人科「小川クリニック」では、陣痛が始まった際に利用できる「陣痛タクシー」を導入しています。24時間体制で受け入れが可能であり、大都市の実績豊富なクリニックならではの行き届いたサービスを利用することができます。

その他の助産施設については、経済的理由により入院助産が受けられない方のために、横浜市立市民病院や済生会横浜市東部病院などの大病院が受け入れ態勢を整えており、休日・夜間の救急医療機関を利用することができます。

出産後の育児支援については、国民健康保険の加入者であれば「出産育児一時金」が支給されます。

また、産後4ヶ月までの間には、育児に関して強い不安を抱えているお母さんのために、「産後母子ケア」として育児方法を学べる制度も整っています。

その他、妊娠中および出産後5ヶ月未満に関して、体調不良などでお子さんの養育に支障が出た場合に「産前産後ヘルパー派遣」や、生後4ヶ月までの全戸訪問「こんにちは赤ちゃん訪問」なども行われています。

初めての赤ちゃんに不安を抱えるお母さんに対しては、育児に関する相談や指導、母体の回復促進を目的として、助産師や保健師による家庭訪問が利用できます。

横浜での育児環境

横浜市では現在800ヶ所を超える保育所を設置しており、待機児童数は平成28年度に0人を達成しています。

育児に関する支援としては、児童手当・児童扶養手当のほか、ひとり親家庭への支援や修学資金の貸付、ひとり親家庭医療費助成、小児医療費助成など、経済的に余裕のない家庭への制度も含めて、必要な支援制度が整っています。

横浜市独自の制度としては、世帯月収額が214,000円以下であり、同居しようとする子が小学校修了前の世帯が安心して入居できるよう、家賃の一部を助成する「子育て　りぶいん」が開始されています。

この制度は、自宅から最寄りの鉄道駅や小児科、小学校や公園などの子育てに必要な環境がそれぞれ近い場所にあり、2室以上の就寝室を備えた鉄筋コンクリートの建物で、生活環境を安全に維持できると定められている住宅が入居の対象となります。

助成額は世帯の月収により異なりますが、最大で40,000円の助成金が支給され、最長で6年間家賃に補てんすることができます。子育て中の家庭にも安心して入居いただける、横浜市オリジナルの試みとなっています。

まとめ

横浜市では待機児童数0人を達成してから現在に至るまで、手厚く子育て世帯への助成やサポートを行っています。

出産施設数や保育所数は豊富であり、収入の少ない家庭やひとり親家庭への支援も利用できるため、出産から子育てまでの環境はおおむね安心できると言えるでしょう。

これから横浜市で出産を考えている方は、無痛分娩や計画分娩など、さまざまな分娩に対応した病院が選べるほか、総合病院など産婦人科以外の診療科が揃っている病院を選ぶことも可能です。

体調に不安がある場合でも、安心してお産に臨むことができます。